バーを開業するときには必要資金を調達し、長く経営できるようにするための事業計画を立てることが必要になります。十分に全体像を理解しておかないと初期費用の工面に苦労したり、経営中に破綻を起こしてしまったりするリスクがあることは否めません。開業を思い立ったときに予め確認しておくべき点は多数あります。カフェとバーの違いにも留意してどのような形で営業するかも考えながら、成功するためのノウハウを身につけて開業に臨みましょう。
バーの開業にかかる費用とは
バーの開業にかかる費用は立地やスペースの広さ、内装の整え方などによって大きな差がありますが、総額で500万円から2000万円程度になるのが一般的です。
その内訳として、一つ目は物件取得費で、バーを開業するために必要な店舗物件を借りるために必要になる資金です。選び方や契約の仕方によって初期費用として必要になる金額に大差があります。前家賃として一ヶ月分、保証金として半年分から一年分程度、そして仲介手数料としてもう一ヶ月分の家賃を払わなければなりません。
二つ目は什器・備品・消耗品費になります。バーの営業のために必要な物品を整えるために使用する資金です。什器としてテーブルやイスは必須であり、照明設備や音響設備も購入する必要があります。また、冷蔵庫や食器棚、調理器具などの厨房用の機器についても用意が必須です。インテリアを整えるための備品の購入にも費用がかさみます。また、コップやグラス、メニューといった営業する上で欠かせない消耗品を一通り揃えるのも合わせてみると費用が高くなりがちです。
三つ目は内装費や設備工事費。賃貸契約をした店舗物件に什器を入れて運用できる形に整備するために必要な資金です。電気や水道、ガス、電話だけでなく空調設備についても工事を入れるのが必須になります。必要に応じてインターネットの開通も行うことになるでしょう。インテリアやエクステリアについてはこだわるほど費用がかさむことになります。その際にデザインをプロに依頼するとデザイン料もかかることは考慮しなければなりません。
最後は運転資金です。開業してから当面の間、営業を続けるのに必要になるお金になります。大まかには開業準備資金と経常運転資金に分類できます。初期費用として特にかかるのが開業準備であり、酒類などの仕入れ費用、宣伝広告費、人材採用の費用といったものが代表例です。経常運転資金は電気代や水道代、家賃といったものが主ですが、消耗品の買い替えにかかる費用についても考慮しておく必要があります。
バー開業時の初期費用を抑えたい！方法はある？
バー開業のときにかかる初期費用を抑えるときに着目すると良いのが設備や備品にかかる費用の削減です。予めある程度の設備や備品が整っている物件を手に入れて開業すれば初期費用は大きく削減できます。代表的な方法として挙げられるのが居抜き物件の活用です。
居抜き物件は店舗として経営されてきた物件をスケルトンの状態に戻さず、内装や設備、備品などをそのままの状態で次の借り手に引き渡すという仕組みになっています。そのため、それまでバーとして経営されてきた物件を居抜きで手に入れると、その内装を自分の好みに合わせて改修し、不足している備品などを購入するだけで開業が可能です。既存の設備や備品については格安で買い取れるようになっています。
また、リースを利用して店舗を確保するのも初期費用を抑えるのに適している方法です。リースの場合には基本的には設備工事が全て完了していて内装も整えられています。什器や厨房用の備品なども一通り揃っているので不足分を補うだけで開業可能です。さらに、リースの場合には保証金が家賃一ヶ月分から三ヶ月分程度が相場になっているため、物件取得費が少なめになります。
ただし、運転資金について考えるとリースは家賃が高めなので長期的に考えると不利になることは理解しておかなければなりません。通常のスケルトンとなっている店舗物件から始めて自分なりの店舗を作り上げたいという場合には、中古の什器や備品を手配すると安上がりになります。大手の業務用リサイクルショップを利用すると大半の備品については中古で購入可能です。また、備品をレンタルすることで初期費用を下げることもできます。レンタルをしているとメンテナンスのために大きな費用がかかることもない反面、毎月必ず費用が発生するので注意が必要です。
バーを開業する際に必要な資格は？
バーを開業する上では資格は一つしか必要ありません。
[食品衛生責任者]
この資格は食品の安全性を担保するために必要な知識を持っていることを示すのに必須であり、飲食店を営業する上では一人は取得していなければなりません。食品衛生責任者になると設備の点検や衛生管理基準の策定、食材管理や従業員の健康管理などを業務として行うことになります。養成講習を受講することで誰でも取得可能ですが、食品衛生管理者や調理師などの資格を取得している人であれば講習を受けなくても認定を受けることが可能です。また、資格ではありませんが、以下の届け出も開業をする上で必要になる場合があります。
[食品営業許可申請]
バー開業では必須であり、店舗が完成する10日から14日前に保健所に届け出なければなりません。
[防火管理者選任届]
30人以上の収容人員がいる場合には営業開始前までに消防署への届け出が必要です。
[深夜酒類提供飲食店営業開始届出書]
午前0時以降まで酒類の提供をするときに必要な届け出です。警察署に営業開始10日前までに書類を提出するのが義務になっています。
長く続くバーを開業したい！注意点とは
長くバーの経営を続けていく上ではお客の獲得をするのが必須であり、宣伝広告を行うことは必須になります。リピーターを獲得するためにクーポンを発行するなどの工夫をして絶えずお客が入る状況を維持するのが大切です。一方、経営が立ち行かなくなるケースとして多いのが運転資金の破綻になり、そのため資金計画はよく練らなければなりません。失敗例として挙げられるのが立地や内外装にこだわって開業資金を使いすぎてしまったというケースや、お客が減ったので焦って宣伝広告費にお金を費やしすぎたというものです。
家賃や水道光熱費などの常にかかる費用は必ず払える状況を維持できるように余裕を持った資金計画を立てることが欠かせません。
カフェとバー！開業をする際の違い
カフェは一般的には昼にコーヒーや軽食などを提供するのに対し、バーでは夜に酒類とおつまみを提供するという営業形態を取ります。カフェは一杯のコーヒーで何時間も滞在する人もいるのに対して、バーでは一人で何杯も飲んでくれるのが通常です。そのため、バーの方が客単価が高くて利益率も上がりやすい傾向があります。バーのお客は食べるよりも飲むことを目指して訪れるのでおつまみは日持ちの良いものを用意して適宜提供すれば良く、廃棄になるものが少なくて済むのも特徴です。
カフェの場合には軽食を目的としている人も多いため、客の入り方によらず十分な食材を用意する必要あり、廃棄によるコストがかかりがちになります。しかし、バーでは夜に営業しなければならないため昼夜逆転を起こすリスクがあるので気をつけなければなりません。人によっては体調不良になるケースもあるからです。
カフェバーを経営する時のポイント
バーとカフェを比較して悩んだときにはカフェバーを経営する方法もあります。カフェバーは昼はカフェ、夜はバーとして営業するのが特徴であり、カフェもバーも営業したいと考える人に向いている業態です。昼も夜もお客が入るのでうまく経営できれば利益を上げられる可能性があります。しかし、メニューを作るときに工夫ができているかが成功の可否を分けるので注意が必要です。
昼と夜の客層を分けて考えて、両者のニーズに合うようにしつつ食材を無駄にしないようにメニューを決めるのがポイントになります。あまり品数を増やしてしまうと無駄が生じてしまいやすくなり、食材や調理器具の購入や保管にも費用がかかるので何が売れるかを適宜厳選していくのも重要です。基本的には昼も夜もあまり調理に手間がかからないものを選ぶように心がけると失敗がありません。
夢を現実に！長く続くバーを開業しよう
バー開業を目指している人は十分に必要資金について理解した上で計画的に使うのが最も大切です。節約できる部分は徹底して費用を抑えておくと経営を始めてから資金的な余裕を持つことができ、お客の獲得をするための戦略を練りやすくなります。
